ヒトパピローマウイルス感染と子宮頸がん
ヒトパピローマウイルス（HPV）は、性的接触のある女性であれば50％以上が生涯で一度は感染するとされている一般的なウイルスです。
このウイルスは、性的接触により、子宮の入口の粘膜に感染し、細胞の変化を起こしますが多くの場合は、免疫の働きで自然に消えます。しかし、一部の人で排除されずに「がん」になってしまうことがあります。
子宮頸がんをはじめ、肛門がん、膣がんなどのがんや、尖圭コンジローマ等、多くの病気に関わっています。
日本では、年間約1万人が子宮頸がんにかかり、毎年、約3,000人が亡くなっています。子宮頸がんになる人の年齢は、だんだん若くなる傾向にあり、20歳代から増え始め、30歳代までにがんによる治療で、子宮を失う人も年間約1,000人いると考えられており、手術やその後遺症でライフプランが大きく変わってします可能性があります。
子宮頸がんで苦しまないためにできることは、HPVの感染を防ぐワクチンの接種と早期発見するための子宮頸がん検診を受けることです。
ワクチン接種の効果
HPVの中には子宮頸がんをおこしやすい種類（型）のものがあり、HPVワクチンは、このうち一部の感染を防ぐことができます。 現在定期接種（公費負担）のHPVワクチンを接種すると、子宮頸がんの原因ウイルスのうち、2価・4価ワクチンは50〜70％、9価ワクチンは80〜90％の感染を予防することができます。
(1)小学6年生から高校1年生相当の女子（12歳となる日の属する年度の初日から16歳となる日の属する年度の末日までの間にある女子）
※島原市では、中学1年生の時に予診票を送付しています。
(2)キャッチアップ接種（平成9年度から平成20年度生まれの女子で、令和4年4月1日から令和7年3月31日までに、HPVワクチンを1回以上接種
した人）
※2024年夏以降の大幅な需要増により、HPVワクチンの接種を希望しても受けられなかった人がいらっしゃる状況等を踏まえ、令和7年3月
までに接種を開始した人が、全3回の接種を公費で受けられるようになりました。
接種期間は、令和8年3月31日までとなります。
標準的な接種スケジュール
現在公費で受けられるHPVワクチンは、防ぐことができるHPVの種類（型）によって、2価ワクチン（サーバリックス）、4価ワクチン（ガーダシル）、9価ワクチン（シルガード）の3種類あります。一定の間隔をあけて、同じワクチンを合計2回または3回接種します。接種するワクチンや年齢によって、接種のタイミングや回数が異なりますので、どのワクチンを接種するかは、接種する医療機関に相談してください。
※長崎県産婦人科医会より、令和7年7月から9月までの期間限定で、休日に接種できる医療機関が公開されました。
ただし、休日に接種できる対象者は、定期接種（小学6年生から高校1年生相当の女子）のみとなります。
HPVワクチンのリスク
ワクチン接種の注意点
＊筋肉注射という方法で接種しますが、注射針を刺した直後から、強い痛みやしびれを感じた場合はすぐに医師にお伝えください。
＊痛みや緊張等によって接種直後に一時的に失神や立ちくらみ等が生じることがあります。接種後30分程度は安静にしてください。
＊接種を受けた日は、はげしい運動は控えましょう。
＊接種後に体調の変化が現れたら、まずは接種を行った医療機関などの医師にご相談ください。
＊HPVワクチンは、合計2回または3回接種しますが、接種した際に気になる症状が現れた場合は、それ以降の接種をやめることができます。
予防接種健康被害救済制度
極めてまれですが、予防接種を受けた方に重い健康被害が生じる場合があります。
ワクチン接種によって、医療機関での治療が必要になったり、生活に支障が出るような障害が残るなどの健康被害が生じた場合は、法律に基づく救済が受けられます。（審査後に認定された場合）
詳しくは、厚生労働省のホームページをご覧ください。
予診票が手元にない方、または島原市へ転入された方へ
母子健康手帳による接種歴の届出により、予診票の交付を行います。
予診票の交付を希望される方は、予診票再交付申請書の提出が必要です。母子健康手帳をご持参のうえ、市保健センターへ来所ください。
接種時の同意と保護者同伴について
・13歳未満の方：必ず保護者の同意と同伴が必要です。特段の理由により保護者が同伴できない場合、お子さまの健康状態を普段から熟知している親族等で、事前に予防接種のお知らせをよく読み、予防接種の効果や目的、健康被害救済制度など十分にご理解したうえで同伴をお願いします。
・13歳以上16歳未満の方：必ず保護者の同意が必要です。また、保護者が同伴しない場合は、予診票裏面の同意書への保護者自署が必要です。
・16歳以上の方：被接種者本人の同意が必要です。
県外でワクチン接種を希望される方へ
やむを得ず、県外での接種を希望される場合には、市保健センターへご連絡ください。事前に、市保健センターへ申請書の提出を行い、接種される自治体との依頼書の取り交わしが必要となります。